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学生が競争に勝てるグローバルプレイヤーになるために必要不可欠なことは何でしょうか。

「グローバル社会に生きるためには、自分のバックグラウンドに関連する専門分野で活躍できることが大事です。」
上智大学理工学部教授である曄道佳明氏は続けて述べました。
「今日、国際問題は様々な分野の専門家によって議論されています。例えば、私は工学・応用化学を専門としています。意見交換・交渉・説得の場において、自分の発言の裏付けを明らかにすることが求められます。」そして、曄道教授はこう強調しました。「これは相手との信頼関係を築くための秘訣の一つです。」

しかしながら、専門分野に焦点を当てるだけでは不十分です。

「十分な言語能力と文化・地域の違いへの理解によって世界を舞台に人とコミュニケーションが取れることも必要です。各学部の従来のカリキュラムに、これらのことは含まれていませんでした。」と曄道教授。同教授は、国際教養学部の幹部及びグローバル国際協力人材育成センターの担当者として、上智大学のグローバル化のために長年従事してきました。

「グローバル30プロジェクトは文部科学省(MEXT)によって2009年に発足され、日本の大学が世界の競争に生き残るために、国際化に向けての大学ネットワーク作りを目的としています。」と曄道教授は明示しました。「上智大学はその取り組みに関する主要13大学の一つに採択されました。しかしながら、元をたどれば、上智大学は1913年にイエズス会によって設立されて以降、常に国際教育を進めてきました。」

2012年、言語教育研究センター(CLER)とグローバル教育センター(CGD)が設立されました。この2つのセンターは上智大学のグローバル教育の中心的役割を担っています。これは2014年に発足したトップグローバル大学プロジェクトなどMEXT戦略の一つです。

CGDは大学全体に教養教育を計画しており、生徒一人一人の成績や個別の要望に従って4年間サポートをしています。

「現代のグローバル社会に対応するには不十分です。彼らの未来やその社会を見据えた上で、学生の潜在能力を伸ばす必要があります。」と同教授。「この観点に置いて、従来の教養教育は過去の事例から体系化された学問がベースとなっています。我々が今必要としているのはそれとは異なるのです。」

「どのように特殊専門教育を教養教育に組み合わせるかについての取り組みは、未来の大学教育に対する我々の力の見せ所と言えます。」と曄道教授。

その上、同大学は2014年春に総合グローバル学部(FGS)を設立しました。FGSのコンセプトの背景には、国際関係を結びつかせる狙いがあります。そして、特にアジア・中東・アフリカなどに焦点を絞り、各地域の生活に密着した調査を行うことで、世界の全体像を広い視野で捉えようとしています。

「これは新しい試みとして、学生がグローバル問題に取り組むためのグローバルな視点と現地目線を学ぶカリキュラムの提供があります。」と曄道教授は述べました。例えば、FGSの学生は国際協力の観点からの中東やアフリカの経済における国際的構造を専攻できるでしょう。

同教授によると、FGSがアジア・中東・アフリカを重視する理由は、これら三地域の発展が将来のグローバル社会へ多大な影響を及ぼすためです。「そしてまた、我が大学の外国語学部との連携により、全世界を網羅することができ、それは上智大学の強みでもあります。」と説明しました。

CGDの多くのプログラムの一部として、最近開始された多国間交換留学プログラムであるSAIMS(Sophia AIMSプログラム)により、ASEAN諸国から25名の学生を受け入れ、日本からは37名の学生をASEAN諸国のうち4か国、7大学へ派遣しています。

CGDはベナンを含むアフリカ諸国の大学との提携にも携わっており、2月に14名の学生が派遣される予定です。

「プログラムを利用することで、学生は直にアフリカを体験する機会が与えられ、日本のパートナー国として、アフリカから学ぶことで、自分の現在の立ち位置を感じたり、将来を思い描いたり、グローバル社会は今後どうあるべきかについて考えることができます。」と曄道教授。

その上、中東の大学との提携についても進行中の段階です。

上智大学の外国人学生の約30%はヨーロッパ・北米からの留学生で、日本人学生の多くがこれらの国々について研究をしていますが、大学はハラル食堂や礼拝スペースを設けるなどの対応により、さらなるキャンパスのグローバル化に向けて取り組んでいます。

大学の取り組み内容でも、国連との共同事業は特に注目に値します。

CGDは国連の専門職員から外交について学ぶ機会と同様に、国連ユース・ボランティアや国連機関へのインターンシップへの参加プログラムを提供しています。

<参考サイト紹介>
国連ユースボランティアプログラム
http://unv.or.jp/whatwedo/youth/

「非常に狭き門ではありますが、応募をした学生は高いモチベーションをもっています。」と曄道教授は述べました。「その学生たちは、しばしば、自分が何を学んだことを自主的にフィードバックしてきます。印象的なのは、彼らが各々の専攻科目が社会にとってどのような意味を持つのかを理解しようとしていることを知れたことです。現地での経験を通して、学生たちは現在は特殊な分野を勉強していることや次にどうすべきかを勉強していることを十分に理解しています。

現時点で、国際連合は最高レベルの国際協力の大舞台です。
「我が校には国連や国連機関で働くOG・OBがいます。国際協力の分野で仕事探しをしている多くの学生は上智大学のミッションを具体化させてくれます。男性も女性も、他者のために、他者とともに。」と曄道教授は述べました。

「一方、国連との提携によって、学生はグローバル社会が実際に前進し、将来の仕事への第一歩について具体的な情報を得ることができます。」と同教授。

「また一方で、我々教授陣が国連職員との意見交換を通して、どの種の教育が国際社会で求められているのかについて学ぶにはとても便利です。」       

総合大学として、研究に専念して各分野で発展させることは必須です。しかしながら、大学のそれとは別の大きなミッションが将来の人材を育成することもあります。

「近年の大学のグローバル化へ何が必要なのかについてこのミッションが具体化していると考えます。」と曄道教授。彼は4月に上智大学学長を引き継ぐ予定です。「我々のミッションは変わっていません。」

「不確実な年代」と言われるように、向こう20年で世界がどのように変わるかは簡単には予測できません。

「しかし、未来の人材育成の観点から、我々は向こう20年にどのスキル・教養教育・専門教育が必要とされるかについて改めて考える必要があります。」と曄道教授。「我々は自問自答するだけでなく、日本から競争に勝てるグローバルプレーヤーを育てることで、産業と国際社会とともに開けた討論をする必要があります。」

東京 ー 東京本社の就職支援会社がインドネシア・タイ・ベトナムの東南アジア諸国の学生と日本企業の経営者をオンラインサービスで引き合わせる事業を展開しています。

ブルネイ・カンボジア・ラオス・マレーシア・ミャンマー・フィリピン・シンガポールを含む東南アジア諸国連合の2,500名もの学生が、NODE株式会社によって2014年から運営されているAsean Careerウェブサービスに登録しています。

28歳の同社の代表取締役社長 渡邉健太氏はこう述べました。「ASEAN経済はダイナミックに推移しており、諸国では(日本における)外国人留学生などの可能性があります。」

会社の設立時、渡邉社長は、東南アジアの人々を積極的に雇用したい企業はあるものの、東南アジアにいる求職者が仕事を探す代表的な手段が何もないと発言していました。

同社のウェブサイトでは日本国内外からの学生・または既卒者を対象に無料登録が可能です。

社員を募集する企業はオンラインで求人募集を募り、Eメールで求職者と連絡を取った後、面接に進むこととなります。
同サイトに挙げられる業種は様々で、精密機械業・工業材料業からツアーリズム・流通業に渡って展開されています。NODE社によると、150社がこのサービスを利用しているとのことです。

「我々は現時点で約50名の就職者を輩出しました。」と渡邉社長。「2017年は100名の採用を目指しています。」

同社曰く、学生・企業双方から前向きなフィードバックを受けているようです。

日本で留学しているある学生は、勉強や研究のため、従来の就職活動時期には企業を訪れることができませんでしたが、NODEによって求人募集を見つけることができて嬉しいと話していました。希望する人材が見つけやすいと言う企業もあります。

NODE社は、東京で、日本企業とASEAN地域の求職者のためのジョブフェアーを5回開催し、毎回約10社が参加しています。同社調べによると、累計1,500名の日本にいるASEAN諸国の留学生が参加しています、

「事業数の増加により、海外市場への拡大の好機を狙う動きが出ています。」と渡邉社長。「我々は現地の中小企業に向けて求職者情報を共有したいと考えています。」